ZEH

ZEHとは？

ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、消費エネルギーをゼロにできる住まいのことです。

高機能の「省エネ」設備の導入や、「断熱」効果の高い建材の使用で消費エネルギーを削減。
それと同時に、「創エネ」ができる発電システムを設置することで、
「自分で使うエネルギーは自分でつくる」ことを目標とした家のことをいいます。

ZEHのメリット

ZEHのメリットは主に３つです。

・光熱費が抑えられる　‐エネルギー自給自足の生活‐
省エネ効果の高い設備や、高断熱材などによって消費電力を抑えられるうえ、
発電システムを使って自宅で電力を生産できる。　　　　　　　　　　　　　
消費量よりも生産量の方が多ければ、電力会社に売電することも可能です。　

・住み心地が良い　‐夏は涼しく、冬は暖かく‐
高気密・高断熱の住まいは住み心地が良いことも特徴です。　　　　　　
室内の温度差がほとんど無くなるので、どこにいても快適。　　　　　　
吹き抜け、広いリビングなどの設計でも、ZEHの住まいを実現できます。

・将来も安心　‐地球温暖化防止への取り組み‐
環境負荷の低い自然エネルギーを活用した「創エネ」設備を設けることで、
CO2削減など環境問題の改善にも貢献できます。　　　　　　　　　　　　
子どもたちや未来の世代が暮らしやすい社会を創ります。　　　　　　　　

ZEH住宅の条件

ZEH住宅にするには、主に２つの条件をクリアする必要があります。

（１）発電システムを設置する　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ZEHの定義のなかの「創エネ」にあたる部分です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
一般住宅では、売電は余剰買取方式となります。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

（２）断熱性能・気密性能の基準値を満たす　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ZEHの定義のなかの「省エネ」「断熱」にあたる部分です。　　　　　　　　　　　　　　　　
SII（一般社団法人環境共創イニシアチブ）が定める省エネ基準を満たす必要があります。　　　

ZEHの断熱・気密性能における省エネ基準は、「強化外皮基準（UA値）」で表されます。　　　
これは外壁や開口部などの1㎡あたりから、どれくらいの熱量が逃げているかを求めたものです。
基準となる数値は地域によって異なります。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

補助金について

年に数回の公募期間があり、それぞれ先着順での申請となります。　　　　　　　　　　　
そのため申請人数によっては公募から溢れてしまい、次の公募に申請する場合もあります。

・補助金額と上限額

①補助対象住宅　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
一戸あたり　定額７０万円（地域区分・建物規模によらず全国一律）　　　

②蓄電システム（蓄電システムの工事費は対象外）　　　　　　　　　　　
蓄電システムの補助額：初期実行容量１kWhあたり３万円
蓄電システムの補助額上限：補助対象経費の1/3か３０万円のいずれか低い方

・補助対象

新築戸建住宅の建築主（以下の条件を満たすもの）　　　　　
①申請者が常時居住する住宅　　　　　　　　　　　　　　　
②専用住宅であること（店舗兼住宅でも住宅部分は申請可能）
③既存戸建住宅の場合は、申請時に申請者自身が所有　　　　
④新築戸建建売住宅は、申請者は建売住宅の購入予定者　　　
⑤賃貸住宅・集合住宅は対象外　　　　　　　　　　　　　　

導入までの流れ

ZEHを導入した家づくりで、一般的な住宅との大きな違いは、設計段階までに　　　
決めておかなけらばいけないことがたくさんあるということです。　　　　　　　　
特に、補助金の申請を検討している方は、申請期間が毎年決まっている上、　　　　
申請前に間取りや建築面積、導入する設備などを細かく決めておく必要があります。

〈設計段階（補助金の申請）までに決めること〉

（１）導入する機器　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・太陽光発電システムなどの創エネ機器　　　　　　　　　　　　
・断熱材　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・空調設備（エアコンなど）　　　　　　　　　　　　　　　　　
・給湯設備　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・照明器具（LEDなど）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・HEMS（家庭で使うエネルギーを節約するための管理システム）
…など　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

（２）間取り・床面積　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
強化外皮基準（UA値）の算出に関わるため　　　　　　　　　

（３）窓・ドアの数や仕様　　　　　　　　　　　　　　　　　　
強化外皮基準（UA値）の算出に関わるため　　　　　　　　　

お問い合わせ

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